事業戦略『環境と資産の再生マネジメント』とは？

　事業戦略の基本は、省エネ技術のコアボレーション（ヒト、モノ、カネ、インフォメーション）にある。
弊社のミッション『環境と資産の再生マネジメント』は、省エネ複合技術の数値目標達成プロセスにある。省エネ複合技術は、建物管理手法と経営管理手法のそれぞれの総合ベクトルを、費用対効果そのもの数値結果に表したものにある。www.cantechsjapan.com

　その数値結果は、エネルギー削減（建物管理）と収益向上（経営管理）につながり、CO2を削減することになる。エネルギー削減及び収益向上する行為が、環境と資産の再生マネジメントそのものである。

　組織の情報化(IoT)を推進させ、ヒト、モノ、カネの省エネ化が、企業のトタルコスト削減そのものにある。IoT(internet of Things):ヒト、モノ、カネ等の経営資源そのもの全体を、インターネットにより有効活用（遠隔操作等による省資源化）し、経営の効率化を図る省エネ技術そのものの手法である。

　プロジェクト（PPP・PFI）の採算性評価・分析（FS）の妥当性（2016の１月15日ブログ）での①～⑨のファイナンス理論ツールの一般的な財務・会計分析と建設情報化との複合技術化で、真の事業評価を分析・評価する手法で、弊社ミッションの『環境と資産の再生マネジメント』に深い意義がある。

　プロジェクト事業の採算性は、ファイナンス理論と建設情報化技術との複合化で、真の事業評価・分析が試されることで、省エネ（CO2削減）も達成され、それは『環境と資産の再生マネジメント』の狙いにある。

　以前のブログでは、BIM、CIM、PFI、PPP、FM手法等の事業用ソフトパワーとヒト、モノ、カネ、インフォメーションを、IoTとのコアボレーションツールにより、省エネとコスト削減を達成する事業戦術について述べた。今回は、ランニングコスト（エネルギー費用(モノ）、メンテナス（ヒト）、その他経費（カネ））に大きな影響を及ぼすFM（Facility Management)経営管理手法の有効性について述べる。

有効性
①省エネルギーを実現し、コスト低減と共に環境負荷削減を行う。
②最適な施設の選択肢が可能である。
③ファシリティ改革により、施設関連費用の最小化並びに経営効率の最適化が期待できる。
④施設を利用される利害関係者に快適及び魅力的な施設の提供が可能となる。
⑤ライフサイクルコストのうち、建設コストのイニシャルコストは25％で、残り75％はランニングコスト（エネルギー費用（モノ）、メンテナス（ヒト）その他の経費（カネ））と位置づけされ、BIMシステムの有効活用が、FMシステムの有効性を優位とし、最終的なLCC（Life cycle cost：ライフサイクルコスト）を削減することとなる。

適切性：基準値にぴったりと当てはまる。
妥当性：許容範囲内に収まり社会通念上納得いく数値
有効性：その数値等が役立つものかどうかの検証