①#BIMソフトの選択方法その1→概要、有効性、成功プロセス、機能

①#BIMソフトの選択方法その1→概要、有効性、成功プロセス、機能 1️⃣#BIMソフトの概要 BIMソフトの有効性 さまざまな情報がモデルに蓄積されているため、単純な3Dモデルとしてだけではなく、4D（工程管理）・5D（コスト管理）・6D（環境対策）・7D（ビル管理）といった建築のライフサイクル全体での活用、そして8D（安全管理）といった建設現場での安全と事故防止に関する活用も期待されています。 詳細設計は3次元モデルの納品（LOD300）とされています。 2️⃣#BIMソフト推進プロジェクトの秘訣のプロセスとは❓ 1．社内でBIM担当者を選任。 2．過去の実案件をベースに、BIM担当者がテンプレートやBIMオブジェクトの準備を行う。 3．上記と同時にBIM担当者はBIMスキルの習得・向上を行う。 4．テンプレートやBIMオブジェクトの準備が整った段階で、設計部門へBIMを導入。余裕のある案件にてBIMを活用する。その際、BIM担当者は設計部門へBIMのレクチャーを行うなどフォローに入る。 3️⃣手書きCADからBIMへ 手書き図面からCADに変わったときのように、CADからBIMへの変更も最初は抵抗が大きいかと思います。ただし、さまざまな技術が進化している現代において、BIMを活用することは建築ライフサイクル全体で多くのメリットをもたらし、業務の効率化においても多大な恩恵を受けることにつながります。2024年4月からは建設業も労働時間の上限規制を受けることになりますので、BIMの導入を前向きに考えていくべきでしょう。 4️⃣#BIMオブジェクトとは、BIMを開始する前に、BIMで何が出来るのか情報収集です。BIMに何が出来るかを知ることにもなります。 5️⃣各種#BIMソフトの機能で何が出来るのかを理解すれば、OK BIMオブジェクトとは、BIMソフトで建築物やインフラの3Dモデルを構築する際に使用する、情報を持ったパーツや要素のことです。例えば、壁や窓、ドア、床、柱などの建築部材や、照明や空調、配管などの設備機器がBIMオブジェクトにあたります。BIMオブジェクトには、形状や寸法、素材や品番、単価や施工方法などのデータが付与されており、設計や施工、維持管理などの各工程で活用できます12。BIMオブジェクトは、BIMモデルの中の柱や壁、窓といったモデルを構成する1つ1つのオブジェクトのことです3。

#BIMソフトの選択方法とは

①#BIMソフトの選択方法その1→概要、有効性、成功プロセス、機能 ②#BIMソフトの選択方法その2→用途別、施工管理、小規模、中規模 ③#BIMソフトの選択方法その3→大規模、鉄骨、施工計画、工程管理 ④#BIMソフトの選択方法その4→活用事例 ⑤#BIMソフトの選択方法その5→施工管理 ⑥#BIMソフトの選択方法その6→施工計画、積算 以上①〜⑥にて#BIMソフトの選択方法を次回より詳細を記述する。

CO2の排出量その5パリ協定削減計画

CO2の排出量その5パリ協定削減計画 パリ協定削減計画内訳表 パリ協定削減計画表 パリ協定では、日本は2013年比で26％削減（2005年度比で25.4％）の目標を掲げていました。その後、2021年4月に開催された地球温暖化対策推進本部において、この目標を「46％削減（2005年度比で45％）」に引き上げることを決定しました。 ⭕️削減内訳 * エネルギー: 約36%削減 * 省エネルギー: 約18%削減 * 再生可能エネルギー導入: 約18%削減 * 産業: 約9%削減 * 省エネルギー: 約4.5%削減 * エネルギー効率向上: 約4.5%削減 * フロンガス: 約1%削減 * フロンガス使用量削減: 約1%削減 * その他: 約1.1%削減 * 廃棄物処理: 約0.55%削減 * 農業: 約0.55%削減 ⭕️参考資料 * 環境省: 地球温暖化対策計画: https://www.env.go.jp/earth/ondanka/keikaku/211022.html * 経済産業省: エネルギー白書: https://www.enecho.meti.go.jp/about/whitepaper/2021/whitepaper2021.pdf ⭕️結論 京都議定書はすでに終了しており、パリ協定が唯一の国際的な温室効果ガス削減枠組みです。 ⭕️今後の取り組み 日本は、パリ協定の目標達成に向けて、省エネルギー対策、再生可能エネルギー導入、国際協力など、様々な取り組みを加速させていく必要がある。

CO2の排出量その3パリ協定削減シナリオ

CO2の排出量その3パリ協定削減シナリオ 削減目標: 2030年までに、2013年度比46%(協定は26%)削減 項目 削減量 比率 再生可能エネルギー 3億トン 20% 省エネルギー 2億トン 13% 火力発電 1億トン 7% その他 1億トン 7% パリ協定 基準年: 2013年度 削減目標: 2030年までに、 協定では26%削減(3億8480万トン) 2013年度比46%目標削減とする。 項目 排出量 (2013年度) 削減量 比率 再生可能エネルギー 10億トン 3億トン 30% 省エネルギー 15億トン 6億トン 40% 火力発電 8億トン 4億トン 50% その他 7億トン 3.5億トン 50% 合計 | 40億トン | 16.5億トン | 41.25% この計画では、2030年までに、2013年度の排出量に対して41.25%削減となります。 各シナリオにおけるポートフォリオ 項目 高成長シナリオ 中間シナリオ 低成長シナリオ 再生可能エネルギー 太陽光発電：30%、風力発電：20%、バイオマス発電：10% 太陽光発電：20%、風力発電：15%、バイオマス発電：10% 太陽光発電：10%、風力発電：10%、バイオマス発電：10% 省エネルギー 住宅・建築：20%、産業：20%、運輸：10% 住宅・建築：15%、産業：15%、運輸：10% 住宅・建築：10%、産業：10%、運輸：10% 火力発電 効率向上：20%、燃料転換：10% 効率向上：15%、燃料転換：10% 効率向上：10%、燃料転換：10% その他 カーボンリサイクル：5%、森林吸収：3%、国際協力：2% カーボンリサイクル：5%、森林吸収：3%、国際協力：2% カーボンリサイクル：5%、森林吸収：3%、国際協力：2% 3. シナリオ分析の結果 * 高成長シナリオ：最も高い削減目標達成可能 * 中間シナリオ：現実的な目標設定 * 低成長シナリオ：目標達成難易度高 4. 考察 * どのシナリオにおいても、再生可能エネルギーと省エネルギーが重要な役割を果たす * 技術革新と政策支援が重要 * 社会全体の意識改革必要 * 国際的な協調必要 5. 今後の課題 * 各シナリオの詳細な検討 * 経済・社会への影響分析 * 不確実性への対応

1kwあたりのCO2の排出量その2

1kwあたりのCO2の排出量その2 ⭕️日本の電力事情：2023年11月14日現在 電力消費量: 約9,900億kWh 電源構成 * 火力発電: 約55% (LNG: 約38%, 石炭: 約17%) * 天然ガス発電: 約25% * 原子力発電: 約7% * 水力発電: 約8% * その他の再生可能エネルギー: 約5% (太陽光: 約3%, 風力: 約2%) 特徴 * 火力発電が依然として電源構成の半分以上を占める * 近年は、LNG火力発電の比率が上昇し、石炭火力発電の比率が下降 * 原子力発電は、2011年の福島第一原発事故以降、再稼働が進んでいない * 再生可能エネルギーは、政府の政策支援により導入が拡大 課題 * エネルギー安全保障の強化 * 地球温暖化対策 * 電力系統の安定化→東西電力異なる周波数の転換 今後の展望 * 再生可能エネルギーの導入拡大 * 火力発電の比率の低減 * 原子力発電の再稼働 * 電力系統の改革 ⭕️日本の一年間の電力消費量に対するCO2排出量は、約9億9000万トンです。 2021年度のデータ * 電力消費量：約9,900億kWh * CO2排出量：約9億9000万トン * CO2排出係数：約0.47kg-CO2/kWh * ソーラー1000kw一年間のCO2削減量とは1000kwh✖️0.47=470kg * 1000kw✖️470kg=470トン 2013年→14億8000万トン 年々増加し、(前年比1.2%)地球温暖化による気候変動は、世界各地で収まる気配は無い。 2030年には26%削減(3億8480万トン) ⭕️ちなみに、2013年の日本の自動車関連CO2排出量は約1億1,700万トンでした。 日本のパリ協定での削減量は、3億8480万トンです。 省エネルギーをやれば、削減は十分可能性あります。

1kwあたりのCO2の排出量その1

日本の一年間の消費電力とは 986,960億kWhに相当します。約990億kWh 1kWhあたりのCO2排出量は、発電方法によって異なります。一般的な発電所の場合、石炭火力発電所では約0.9 kg、天然ガス火力発電所では約0.5 kg、原子力発電所ではほぼゼロです。再生可能エネルギー源である風力発電や太陽光発電は、ほぼゼロに近い排出量です。 ただし、これらは平均的な値であり、地域や施設によって実際の排出量は異なる場合があります。また、電力の使用目的によっても排出量は変化します。エネルギー効率の高い機器を使用することや、省エネルギーの意識を持つことも、CO2排出量の削減に役立ちます。 石炭火力発電 約0.95 LNG火力発電 約0.50 石油火力発電 約0.70 原子力発電 約0.01 水力発電 約0.01 太陽光発電 約0.00 風力発電 約0.00

建設現場のデジタル化：ハード編

前回のソフトウェアに対して、2023年最新のおすすめハードウェアを紹介します。参考資料として活用してください。 建設現場のデジタル化は、人手不足や高齢化といった課題を解決するために、近年ますます重要になっています。2023年現在、建設現場で役立つ最新ハードウェアは、以下の通りです。 1、ドローン　2、3Dスキャナー　3. ウェアラブルデバイス 4.ロボット　5. その他のハードウェア 1. ドローン 概要 ドローンは、空から現場を撮影・測量できる小型無人航空機です。従来の人力による測量や撮影に比べ、安全性、効率性、高精度なデータ収集、測量コストの削減、進捗管理の効率化などのメリットがあります。 2023年のおすすめ製品 * DJI Mavic 3 Enterprise: 4/3インチCMOSカメラ搭載、最大56倍ハイブリッドズーム、熱画像カメラ搭載モデルも選択可能 * Skydio 2+: AI障害物回避機能、最大35分飛行時間、6K動画撮影 * Autel Robotics EVO II Pro 6K: 6K動画撮影、1インチCMOSセンサー搭載、最大30分飛行時間 2. 3Dスキャナー 概要 3Dスキャナーは、物体や空間を3Dデータとして計測できる機器です。従来の2D図面と比べ、より正確な情報収集、設計・施工の効率化、ミスやコストの削減、コミュニケーションの円滑化、VR/AR技術との連携などのメリットがあります。 2023年のおすすめ製品 * FARO Focus S 150: 高精度な3Dデータ取得、最大150mの計測範囲 * Leica RTC360: 高速で広範囲の3D計測、スキャンデータのリアルタイム処理 * Trimble X7: 現場での持ち運びに便利な小型軽量、高精度な3Dデータ取得 3. ウェアラブルデバイス 概要 ウェアラブルデバイスは、身に着けて使用できる機器です。建設現場では、作業者の安全確保や作業効率化のために活用されています。 2023年のおすすめ製品 * RealWear HMT-1Z1: タフな環境でも使用できるスマートグラス、音声認識機能、熱画像カメラ搭載 * Microsoft HoloLens 2: 高度なAR機能を備えたスマートグラス、ジェスチャー操作、空間マッピング * Daqri Smart Helmet: 作業指示や安全情報を表示するヘルメット、周囲環境認識機能、ハンズフリー操作 4.ロボット 概要 ロボットは、建設現場における重労働や危険な作業を自動化するために導入されています。人手不足や高齢化が進む建設業界において、ロボットは労働環境の改善や生産性の向上に貢献することが期待されています。 2023年のおすすめ製品 * 清水建設: 資材搬送ロボット「Robo-Carrier」、全自動溶接ロボット「Robo-Welder」、3Dプリンティングロボット「RX-1」、トンネル掘削ロボット「Mole」、ドローン型検査ロボット「Skydio 2」、AI技術を活用した安全管理システム「S-FRAME」 * 大林組: 鉄筋組立ロボット「AI-鉄筋くん」、自動型コンクリート打設ロボット「AI-コンクリート打設くん」、トンネル掘削ロボット「DB-100」、3Dプリンティング技術を活用したコンクリート橋桁製作 * 鹿島建設: 災害対応ロボット「Guardian」、トンネル掘削ロボット「KR-1000」、3Dプリンティング技術を活用したコンクリート壁製作 5. その他のハードウェア 上記以外にも、建設現場では様々なハードウェアが活用されています。 * VR/AR技術: 安全教育、作業シミュレーション、遠隔操作、設計図の可視化 * IoTセンサー: 現場の状況をリアルタイムで収集、安全管理、設備管理、資材管理 * AI技術: データ分析、予測、画像認識、音声認識、自動運転 * iPhone LiDAR アプリの活用で、点群データから3D化し、可視化する活用範囲は広い。 これらの技術は、建設現場の安全性と効率性をさらに向上させる可能性を秘めています。 導入のポイント * 現場のニーズに合ったハードウェアを選ぶ * 導入前に十分な検証を行う * 導入後の運用方法を検討する * セキュリティ対策を講じる * 関係者への教育・訓練を行う 参考資料 * 建設業の情報化推進計画2020 * 建設DX推進ガイド * 2023年 建設現場のデジタル化を支える最新技術10選 その他 * 上記はあくまでも例であり、具体的な活用方法は現場によって異なります。 * 導入前に、必ずデモ版などを試用し、現場に合致しているかどうかを確認することをおすすめします。 * 最新の製品情報は、各メーカーのウェブサイトなどで確認できます。 建設現場のデジタル化は、建設業界の未来を大きく変革する可能性を秘めています。 適切なハードウェアの選定と活用により、建設現場の安全性と効率性を向上させ、生産性の高い建設業を実現することができます。