2011年3月6日日曜日

LEDの基本設計の概念

 現行水銀灯に比べ、エネルギー及びCO2削減が60%低減されることで、コスト削減を売りとしているLEDが、省エネの切り札として地球温暖化対策の一つとして採用されている。
しかし、大型照明器具(現行400W以上)の単光源に必要な、効率放熱設計について述べる。
 LED設計は、①電気回路②放熱対策③光学効率が、基本設計の概念と言われている。ここでは照度効率に必要な②放熱設計の効率放熱設計についてコメントする。

②放熱対策
・熱膨張によるそりとと亀裂
・素子構成部材の劣化
・電気回路の動作不良
等があげられ、下記に原因として考えられる。(http://monoist.atmarkit.co.jp/を参考)

熱膨張によるそりや亀裂
 電子機器は多くの構成部品から構成されており、部品ごとに材質(熱による膨張・収縮の度合い)も異なります。そのため、さまざまな材質が積層されているような板状の部品であれば反ってしまったり、部品同士の接続個所などで膨張による過度な応力が発生してしまい、亀裂が生じる場合がある。

素子を構成している部材の劣化
 電子機器で使用される材料の中には酸化しやすいものがあり、温度が高くなると酸化しやすいため、繰り返し高い温度にさらされるとそれだけ部品の寿命を縮めることになります。また、繰り返し熱負荷が掛かる(膨張・収縮の繰り返し)と材料の強度が低下し、疲労破壊を起こす場合もある。

電子回路の動作不良
 一般に、電子機器で熱源となる半導体素子は温度が上昇すると電気抵抗が小さくなる特性を持っています。そのため、温度上昇→抵抗減少→電流増加→熱増加→温度上昇の負のスパイラルに陥り、焼き切れなどの問題が発生する。












2011年2月13日日曜日

カーボンオフセット手法による「LED」・「人工炭酸泉」

 人工炭酸泉は、介護と医療を予防医療の位置づけとして、現在の薬漬け行政に対する挑戦と思っています。石油、化学プラントから排出する廃棄物炭酸ガスを、圧縮液化しリュースの形で再利用し、健康促進に活用する手法である。
 この手法は、特殊技術により高濃度炭酸(特許・新案技術)を水に溶かし、血行を促進させることで、健康を得る医学的理論である。この理論による臨床実験は既に実施され、今後増え続ける薬漬け医療費から、人工温泉治療による自然療法への政策転換の一つであるといわれています。
 温泉治療の100年の歴史のあるドイツでは、温泉治療を有効な治療方法として保険扱として社会に浸透しています(薬治療の弊害と自然治療及び食事治療への転換)。

 LEDは、熱が出ないと錯覚されているユーザーがかなりいます。熱はでます!4万時間の長寿命化を達成するためには、適切な放熱設計をすることが重要である。この設計に関わる技術等は、すでにコストバリューから、韓国、台湾、中国シンセンに日本は完全に水を、あけられてきている。
 LED蛍光灯の日本技術規格は、世界市場から見て本当に情けない基準で、メーカとユーザーとの価値観の差を感じる。世界市場に打って出なければいけないLED技術を、日本のみで囲い込みしても、日本市場で高い買い物をさせるだけである。もっとユーザーは、安全という過剰品質にメーカ天下り官僚社会に沈黙しなければいけないのか? 競争は世界です。

2011年1月9日日曜日

地球温暖化対策開発事業について。

 昨年の12月より、環境技術の開発事業の、マーケティング技術業務に携わる。開発事業目的は、「LED」・「人工炭酸泉」の開発を通じて、炭酸ガスの削減を行うものである。双方事業には、特許戦略によるコストバリューとそして、差別化された「モノづくりの仕組」及び市場性を、グローバルに求めたニッチ商品である。
 
 「LED」技術は、エネルギーの低減によるCO2の削減はもちろんのこと、自社開発された水銀灯400W、1000W相当の商品開発は、コストバリュー評価で市場価格の半額以下の競争優位に立て、LED制作上、中小企業としての小回りと「モノづくりの仕組」により経費削減を徹底した商品である。直流変換手間のわずらわしさの照明よりも、変換内蔵型器具に特化する。

 「人工炭酸」は、特殊な噴射技術により、廃棄物の炭酸ガスボンベをリサイクル品として、高濃度炭酸ガスを水に溶解させ皮膚に浸透させるもので、将来、医療機器として期待がもてる商品である。 この商品の強みは、価格競争はもちろんのこと技術についても国際的にも通用するMade In Japan を意識した「モノづくり」で、健康と美肌をキーワードとした息の長い商品である。天然炭酸泉医療の先駆者であるドイツ、イタリア、オーストリア、スイス等をターゲットとしたプロモーションを行う。

 なお将来の「モノづくりの仕組」は、既存技術のオゾン及びマイナスイオン発生器を複合化することで、いっそうのニッチ市場を構築させ、コスト及び差別化両面で、競争優位にたてる商品開発で、Made In Japan における技術的強み(真似のできない仕組)をグローバル的に紹介していく。

キーワード:医療介護、漁業、農業、生産工場、冷蔵庫等

2010年12月4日土曜日

ケンテックスジャパン Co.,Ltd のドメインとコア・コンピタンスとは?

「資産と環境の再評価」としてのFM(Facility. Management )

 建築物(資産)から生み出す利益(キャッシュ)と環境負荷の両面により、事業価値を再評価しLCCで、真のフリーキャツシュフロー算出する資産管理イノベーション(事業価値を環境負荷で相殺(カーボンオフセット)し適正化する成功報酬ビジネスモデル)である

①、官民事業連携「PFI」の事業価値及び仕組の見直し→投資方法、資本コスト、LCCコスト、省エネ
②、家屋、建物付属設備、構築物の適切な仕分→固定資産と償却資産仕分、減価償却と修繕費
③、必要経費を見直し、キャッシュフローの適正化→エネルギー経費、建築設備ビル損害保険、環境負荷(CO2)削減、その他、資産に関わる運営費及び税金等の可視化
④、事業価値を長期保有財産として、LCCコストのDCF法等による分析→CASBEE、資本コスト、キャッシュフロー

資産価値評価ツール:①PFI事業VFM算定、②LCC修繕及び保全コスト、③償却資産仕分、DCF法(Wacc及びキャッシュフロー)、④諸経費削減(運営費の可視化)
環境負荷評価ツール:①省エネ(原単位管理ツール、BEMS、省エネチューニング、FMロボット)、②CASBEE(建築物総合環境性能評価システム)、③エネルギー削減(電気、ガス、水道)、④廃棄物のリサイクル手法(汚水及び汚泥の再生)、⑤カーボンオフセット(植林及びバイオエタノール事業開発、炭酸泉水の利用、蛍光灯をLEDに取替え)



問合せ先:
CanTechsJapan Co.,Ltd. 一級建築士事務所   cantechsjapan@gmail.com

2010年11月5日金曜日

「資産と環境の再評価」とは

 資産価値の透明化は、イニシャルコストの3~4倍のランニングコストを環境負荷と割引率(資本コスト)により補正しなければいけない。そのプロセスは、経営戦略ツールとしてのファシリティマネジメント(FM)により、再評価(資産と環境をファイナンス理論で分析評価)される。建設から廃棄までの消費エネルギー(60年でCo2換算)は、床M2当り7.5t/CO2程度で、1ha当りの森林(杉の60年周期)のCO2吸収量の相当分といわれている。建設1M2当りのカーボンオフセットは、植林1haの吸収量に相当すると推定される。エネルギー(電気・ガス・水道等)消費量低減によるCO2削減並びに施設維持管理費及び税金、損保、賃料等の総括的な経費削減が、キャッシュフローを見直し、『成功報酬制度による資産価値の透明化』として、新しい再生の風のビジネスモデルとなる。

真のランニングコスト(LCC)=イニシャルコスト+{(LCC+LCエネルギーコスト+LCCo2コストーLC省エネコスト±適切な償却資産の仕分け)}÷(1+資本コスト)耐用年数乗

・耐用年数の延長及び運営費の見直し(長寿命化、固定資産の適切な仕分け)
・エネルギー消費量の縮減(電気量料金及び燃料費の見直し)
・資本コストの削減(キャッシュフロー及び割引率のシミュレーション)
・省エネ及び省資源化(CASBEE、LCC、BEMS、ESCO)
・償却資産マネジメント(予知保全、業者発注、エネルギー管理)
・汚染土及び汚水再生システム(不動産環境デューデリジェンス:資産査定)

①LCCコストにおける修繕費及び更新費を、期間と費用(17%:100年の長寿命化)を想定する。
②ランニングコストにおける運用費(31%:エネルギー消費量を省エネにより20%~30%削減)を算出する。
③同上、省エネチューニングマネジメントの実施を行う。
④CASBEEによる不動産評価とキャッシュフローをDCF法で分析する。
⑤①の長寿命化②、③の省エネにより、初期投資額を早期(10年以内)に回収する。

 ちなみに、設計建設費:17% 修繕・改善費、廃棄処分費:17% 保全費(清掃・保安):32% 運用費(エネルギー費)31% その他:3%

 以上、「固定資産運用最適化ツール」のデータベース化により、資産価値を向上(事務所ビル10,000M2で≒1億円)させ、CO2削減(環境負荷削減)させる狙いのFMロボ(Facility. Management. Robot)である。

連絡先:CanTechsJapan Co.,Ltd (ケンテックスジャパン)
一級建築事務所 09 (1) 第 4601 号 cantechsjapan@gmail.com

2010年10月26日火曜日

「資産と環境の再生」に必要なソフトとは

「資産と環境の再生」は、FM(ファシリティマネジメント)の経営戦略ツールのひとつである。
資産をLCCコストに置き換え、環境負荷とファイナンス理論で、適切な資産再評価を行う。

キーワード:キャッシュフロー、LCCコスト及び期間、消費エネルギーによるCO2排出量、廃棄物によるリサイクル及びリサイクル、適切な資本コスト(WACC)

真のキャッシュフロー=(キャッシュフロー ー(LCCー環境負荷))÷(1+割引率)

1,キャッシュフローにLCC(環境負荷を配慮:エネルギー消費量及び廃棄物量)における修繕及び更新費用を相殺する。そのコストを適切な割引率によるDCF法で分析した事業収支が真のキャッシュフローと推定する。
2,環境負荷エネルギーの実態を可視化と実証検証により、真のLCCコストの算出を行う。

 建設から廃棄までの総コスト(LCC)は、建設初期投資15%に対して、運営維持管理費85%である。この運営維持管理費85%を20%削減すれば初期投資額が相殺される。この相殺される経営戦略ツールが、FM(Facility Management:ファシリティマネジメント)である。「資産と環境の再生」ミッションは、「カーボンオフセットを推進し、低炭素社会を確立する!」プロセスが、経営戦略としての施設管理で、先手の管理手法の予知保全が本来の姿である。

施設管理は、①資産の仕分け②償却資産の長寿命化③運用業者発注管理④LCCコストの修繕及び更新コストとキャッシュフローとを相殺しDCF法で分析等で、「資産と環境の再生」を行う。その再生4つのツール及び有効性を下記に述べる。

① 資産(家屋)と償却資産(生産設備機器)を適切に仕分する建物情報管理ソフト
② 償却資産の長寿命化、省エネ、環境負荷削減等のLCCコスト縮減ソフト
③ 資産管理発注業務ソフト
④ 資産の付加価値をDCF法で分析し、キャッシュフローのシミュレーションソフト

それぞれの有効性
①不動産取得税、固定資産税、償却資産の申告等税の適切な仕分と資産台帳管理
②エネルギーの可視化、Web上でのセンサーの遠隔操作による償却資産の長寿命化及び省エネ
③運用維持管理管理費の業者選定、償却資産の減損会計処理をWeb上で行う効率性
④LCCコストを修繕・更新で長期管理し、キャッシュフローとの相殺で、資産をDCF法で分析
①~④それぞれのデータの共有及び相乗効果により、FM(Facility Management:ファシリティマネジメント)におけるランニングコストを縮減する。

2010年10月3日日曜日

日本技術の中国への紹介

 先週中国大連から帰国した。今回の訪中目的は、日本の環境技術の中国への紹介である。①汚泥を不溶化する。②センサーの遠隔操作による省エネと予知保全を推進する③水処理技術の紹介する三つのの環境技術の紹介と推進を行いました。前回からのアジアビジネスを、通じての感想は、ビジネスの基本「人道は、商道に通じる」ことからスタートする。ことを確信する。
 日本でのビジネスも同様で、ビジネスは、信頼社会を再構築することからスタートしなければいけない。自己責任ですべてが個人に還元され、孤立した日本人は、自分を信頼し、他者(アジア人全て)も信頼できる安心を求めている。信頼社会の回復で、アジアビジネスの性格も変化し、パワーも生まれる可能性が大である。
 しかし、中国の親しい友人との談話で、最近中国で日本人が日本人をだます詐欺が流行しているので、注意を要するというアドバイスを受けた。本当に悲しい日本人になりました。中国の方から日本人に対するアドバイスを受けるとは夢にも思わなかった。海外に出れば、誠実に対応し、日本国の恥とならない行動をしなければならないと思っている。